インドネシアのX（旧Twitter）ブロック：技術的手法の解説

インドネシアは 2024 年 9 月、X（旧 Twitter）へのアクセスをブロックするという決定を下しました。この決定は複数の技術的手法を組み合わせて実装されており、各手法は異なる層で機能し、ユーザーや研究者に異なる影響をもたらします。本稿では、OONI（Open Observatory of Network Interference）などの独立的な計測機関が観測したインドネシアの X ブロック手法について、技術的な観点から解説します。

2024 年 9 月 19 日、インドネシアの通信情報省（Ministry of Communication and Information Technology）および国家警察サイバー犯罪部門は、X に対するアクセス制限を開始しました。公式発表ではユーザーがプラットフォーム上で違法なコンテンツを共有していることが理由とされています。この決定は、インドネシアにおける言論規制の傾向の一部を示すものです。

現在、インドネシアの ISP（インターネット・サービス・プロバイダ）ではいくつかの技術的手法を組み合わせて X へのアクセスを制限しています。

第一に、DNS フィルタリングが広く導入されています。ユーザーが x.com、twitter.com などのドメイン名を入力すると、ISP の DNS サーバーは NXDOMAIN（ドメイン存在しない）応答を返すか、あるいは無関係な IP アドレスへリダイレクトします。ユーザーレベルでは、ブラウザに「このサイトに到達できません」というエラーが表示されます。DNS フィルタリングは実装コストが低く、テスト段階では大規模な計測によって検出できます。OONI の DNS consistency テストでは、複数の DNS サーバー（国内と国際的な公開 DNS）からのクエリ結果を比較することで、この種のフィルタリングを確認できます。

第二に、IP アドレスレベルのブロッキングが観測されています。X の実サーバーの IP アドレス範囲（x.com および周辺インフラストラクチャのホスティングプロバイダのアドレスブロック）が、ISP のネットワークレベルで遮断されています。ユーザーが DNS を迂回して IP アドレスに直接アクセスしようとしても接続が失敗します。OONI の HTTP blocking テストでは、特定の IP アドレスへの接続試行をログに記録し、タイムアウトやリセットパターンを分析することで、この種のフィルタリングを識別します。

第三に、SNI（Server Name Indication）検査の実装が報告されています。HTTPS 接続開始時、クライアントは暗号化されていない TLS ハンドシェイク内に接続先ホスト名を含めます。中間の検査設備（DPI デバイス）がこの SNI フィールドを監視し、x.com などのドメイン名を検出した場合、接続を中止またはリセットします。ユーザーには「接続がリセットされた」という形で表示されます。SNI 検査を回避するには、HTTPS 接続時に SNI フィールドを暗号化する ECH（Encrypted Client Hello）など、より新しいプロトコル拡張が必要です。

第四に、より高度なディープパケットインスペクション（DPI）が部分的に運用されている可能性があります。これは HTTP/HTTPS トラフィックのペイロード内容、TLS 証明書チェーン、HTTP ヘッダーなどを検査し、X 関連の通信パターンを識別するものです。DPI は CPU 負荷が高く、全 ISP で均一に導入されているわけではありませんが、主要なプロバイダでは部分的な実装が確認されています。

OONI の計測データでは、インドネシア国内から X へのアクセス試行に対して、DNS フィルタリングと IP ブロッキングが最初の段階で機能し、これらを迂回した場合に SNI 検査が動作することが観測されています。

技術的な観点から見ると、これらの手法の回避には異なるアプローチが適切です。DNS フィルタリング単独の場合、DNS-over-HTTPS（DoH）または DNS-over-TLS（DoT）で信頼できる外部 DNS サーバーを使用することで回避可能です。IP ブロッキングに対しては VPN やプロキシなど、別経路のサーバーを経由する必要があります。SNI 検査に対しては ECH 対応のクライアント、または obfs4 などの難読化プロトコル、あるいは MASQUE プロトコルなど、トラフィックそのものを偽装する技術が有効です。

インドネシアの X ブロックは、単一の技術ではなく、複数のフィルタリング層の組み合わせで実装されている点が特徴です。これは他国の検閲インフラの傾向と一致しています。